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五十嵐 幸; 森田 英司; 上田 吉徳; 照沼 浩明*; 桜井 伸一*; 沢田 英明*
JNC TN8410 99-006, 32 Pages, 1998/09
再処理技術開発部・プラント設計開発室高度情報化シミュレーションGr(以下。当Grと言う)は、RETF(Recycle Equipment Test Facility)の設計を円滑に進めるために、昭和63年に導入された「エンジニアリング情報管理システム」のサブシステムであるCAD(Computer Added Design)システムを使用して、REYF建家ならびに設計機器等の2次元図面化および3次元モデル化を行い、許認可を始めとする各種資料用図面の提供、3次元モデルの特徴を活かした画像あるいは映像の提供を行ってきた。更に、平成5年以降は、RETF設計協力で培った技術を応用して、他課室の施設および設備の保守・改造等へも積極的な協力を行っている。当Grでは、CADデータ入力の効率化ならびに画像出力依頼に迅速に対応するため、これまでに作成したほぼ全てのデータを管理している。また近年、施設図面等の電子化ならびに施設・設備の改造等へのCADシステム利用が多くなり、それに伴い当GrへのCADデータ入力および画像出力依頼も多くなり、管理すべきデータは更に多くなってきた。今回の報告は、これらのCAD入力データならびにそれらより生成される画像等の出力データをコンピュータ上で効率的に一元管理し、入力および画像出力依頼に対し迅速に対応することを目的として開発した「CADデータ統合管理システム」について、その経緯、システム内容、機能および効果について紹介したものである。なお、現在本システムを使用して管理しているCAD入力データ数は約2500件、画像ファイルは1600件である。
栗原 雄二*; 宮崎 清*; 五十嵐 治世*; 玉野 達*; 速水 卓哉*; 田中 達也*
PNC TJ1201 96-002, 69 Pages, 1996/02
本研究は、人工バリア及び処分施設に要求される性能を確保し得る技術的方法を具体的に明らかにするために必要な地層処分システムの設計手法を開発することを目的とするものである。昨年度の研究成果を踏まえ、本年度は以下の項目について実施した。1.GISCAEの改良開発2.データベースの開発検討3.断層離間距離の検討4.解析による設計検討5.サイト特性調査手法の検討この内、1のGISCAEの改良開発では、熱解析の結果をより明確に把握するための改良を行うと共に、IRIS適用可能な画像処理ツールの調査を行った。2のデータベースの開発検討では、積算単価データベースとして3ケースの処分場建設単価の積算を行うと共に、岩盤工学データベースとして地下発電所における岩盤物性の調査を行った。3の断層離間距離の検討では、断層破砕帯の規模とレイアウトの関係を調査し、事例においては幅100m規模の断層は処分場として避け、幅20m程度の断層は処分区画として避けていることがわかった。また、空洞掘削が破砕帯部に与える力学的影響に関する感度解析では、坑道径の約3倍以上の離間距離において影響はごく小さいという結果を得た。4の検討では、掘削段階を考慮した2次元飽和-不飽和浸透流解析を行い、不飽和物性値の解析結果に対する影響を調べると共に、3次元解析に向けての課題の抽出を行った。また、3次元の熱解析では昨年度の解析の検証を行い。本年度の解析結果が昨年度の4ケースの解析の内の1ケースに合致することがわかった。5の検討では、段階を考慮したサイト特性調査の目標や内容、対象領域、調査期間の検討を行い、適用が考えられる調査手法について、いつくかの観点からその適用性の検討を行った。
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PNC TJ1201 95-001, 48 Pages, 1995/02
本研究は、人工バリア及び処分施設に要求される性能を確保し得る技術的方法を具体的に明らかにするために必要な地層処分システムの設計手法を開発することを目的とするものである。本年度実施したのは、以下に示すとおりである。1.CAEシステムの改良開発2.データベースの開発検討3.TRUを考慮した処分場の検討4.処分場施設概念に関する影響要因の検討5.解析による設計検討6.サイト特性調査の検討この内、1のCAEシステムの改良開発では、SUNワークステーションで利用していたU1-SIGNAS等をIRISワークステーションで利用できるように改良を行った。2のデータベースの開発検討では、管理システムの検討を行うとともに、地質データベースから解析の入力物性値に至るデータ加工プロセスの機能検討を行い、また積算単価データベースの開発として、トンネル工事の積算手順を検討すると共にトンネル掘削単価の調査を行った。3のTRU関連の検討では、HLWとの併置の検討を行い、考えうる種々の組み合わせ概念の中から、可能性のある一つの例として併置の処分概念図を提示した。4の影響要因の検討では、様々な影響要因の中から断層破砕帯を取り上げ、断層からの離間距離についてFEM解析による検討を行った。5の解析による設計検討では、全体配置設計のうち処分深度の設定、埋設密度の設定、処分場位置の設定という一連の流れを、空洞安定解析、熱解析、地下水流動解析により実施した。6のサイト特性調査の検討では、我が国で考えられるサイト選定手順を検討し、諸外国等の事例を参考に、想定されるサイト特性調査の項目と、適応可能な調査手法の抽出を行った。
板橋 慶造; 石川 正
ドクメンテーション研究, 34(1), p.33 - 39, 1984/00
日本原子力研究所技術情報部では、那珂地区核融合研究センター内に「研究情報センター」を設置するにあたりその業務を効率的に実施するため、当初からオフィスコンピューターによる図書館システムを導入した。このシステムは会計処理を除いた窓口業務中心の簡易なトータルシステムであり、対象資料を図書・レポート・雑誌・パンフレットの4種に区別してシステムを作成した。この結果、例えばOCRハンドスキャナーの導入により資料の棚卸作業が大幅に軽減され、また窓口業務も利用者の手書作業がが不要になるなど、図書館のイメージアップにもつながる種々な効果が見られた。オフィスコンピュータの利用は、大型計算機と比較して運用上小回りがきくなど小規模図書室向きのメリットが多い。
